一時は「仕事以外の時間は個人の時間であり、干渉されたくない」と考える人（特に若者）が多かった時代もありましたが、職場というより、世の中全体がＩＴ依存、コミュニケーション不足、成果主義、個人主義といった流れになっていただけに、社員同士が一緒になって一つのイベントに参加して楽しむということが見直されてきています。
職場ではパワハラやうつが急増し、雰囲気が悪く、人間関係が希薄でコミュニケーション不全な職場が多くなっていることも事実です。
人間一人では生きていけませんし、仕事も個人と個人のつながりがあってこそ。困った時に頼れる人がいるのといないのでは大違いですし、協力していくことは必要なことです。
社員旅行に限らず、研修や合宿、懇親会、運動会、飲み会は見直されてきています。過度な強制はいかがなものかと思いますが、こうした取り組みの積み重ねは、職場のコミュニケーションの円滑化、職場の活性化には必要なことだと思います。
| 【記事】 社員旅行復権の兆し ベンチャー中心に積極導入 若い社員から敬遠されて減る傾向にあった社員旅行を見直す動きが仙台市の企業にも広がっている。中でも、若手社員の多いベンチャー企業が社員のコミュニケーション不足を解消する手段として積極的に取り入れている。個人主義の高まりで人間関係がドライになった社員の一体感を取り戻す触媒として復権しつつある。 ホームページ製作のディー・エム・ピー（青葉区）は２００１年の創立時から年１回の社員旅行を続けている。行き先は米国で６日間。５、６人単位で観光を楽しんでいる。 社員は約５０人で、２０―３０代の若手が多い。事務所は仙台と東京に分かれている。五十嵐賢治取締役は「旅行は社員の連携不足を防ぐのが狙い。旅を共にして親睦（しんぼく）が深まり、職場のコミュニケーションの円滑化につながっている」と話す。 帝国データバンク仙台支店（青葉区）によると、宮城県ではベンチャー企業を中心に社員旅行を積極的に行う会社が増えている。営業部の佐藤善信さん（３９）は「新しくて小規模な会社ほど職場の活性化のために社員旅行に投資している。若手社員に旅行の企画を任せる社もある」と語る。 ＪＴＢ東北（青葉区）が２００８年度上期に扱った社員旅行の平均日数は２．４日で前年同期より０．３日増加。代金も１人３万６９００円で４５００円増え、復権の兆しを見せている。 会社の親睦行事についても、社会経済生産性本部（東京）が新入社員に「親睦行事に参加したくないか」と尋ねた調査で、８４．８％が「そう思わない」と回答。若手の拒否反応も薄らいでいる。 社員旅行は１９９０年代から、休日に上司や同僚と顔を合わせるのを好まない個人主義的な若い社員が増えたことと、経費節減で取りやめる会社が全国的に相次いだ。 関係者の話では、最近は個人主義が行き過ぎ、仕事中も同僚と接触したがらない社員が珍しくない。成果主義の進行で人間関係もぎくしゃくし、ＩＴ化で社員がパソコンに首っ引きになって会話も減ったという。 「社員旅行はギスギスした職場の人間関係を元に戻す手段として再評価されているのではないか」とＪＴＢ東北の渡辺正樹団体課長。「団結力を深めるゲームをするなど、社員のコミュニケーションを重く見る旅行が多くなっている」と話している。 (12月1日 河北新報) |
