成果主義の導入、人員削減、仕事の負担の増加、職場のコミュニケーション不足等で、働く人のストレスが強くなっています。
従業員の健康管理は重要ですが、健康にはメンタルヘルスも含まれます。
会社がメンタルヘルスについて相談する場合、これまでは外部の専門家に相談をしているケースが多かったのですが、職場の中で専門知識を持った社員を育成しようという動きは今後進むかもしれません。
特に、業務上の指揮命令を行う管理監督者にとっては、職場で心の病の予防や早期発見ができるようにするための知識というのは今後ますます必要になってくると思います。
会社も従業員に対して安全配慮義務を負っていますし、従業員の心身の健康を損なうことのないように注意しなければなりません。
| 【記事】 「心の病」の専門家を育成 臨床心理カウンセリング総合研究所 臨床心理カウンセリング総合研究所（東京・千代田）は企業の人事担当者向けに「心の病」について適切な対応が取れるアドバイザーを育成する。ストレスや精神疾患の発症メカニズムについて学び、職場で心の病の予防や早期発見ができるようにする。外部専門機関の相談窓口や産業医を活用する企業が増えているが、職場で専門知識を持った社員を育成する動きが進むと判断した。 同研究所は人事労務コンサルタント会社のトランジション（同、中田幸子社長）や臨床心理学の専門家がこのほど設立。８月に講座を開設し、企業の社員がストレス診断や精神疾患の一般的な治療法について学ぶ。受講後に試験し、アドバイザーに認定する。 （7月6日 日本経済新聞） |
